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株式市場や金融経済へのショックの一覧

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2019年1月8日アップルショックを追加

株式市場や金融経済へのショックの一覧の概要

日本の経済や株式市場に大きな株価下落や暴落や混乱をもたらした、「オイルショック」「ライブドアショック」「リーマンショック」などの様々な金融的ショックをまとめてみました。

後半は芸能人や有名人の結婚や不祥事が発表された日に大きく日経平均株価が下落した、芸能人ショックなどについてもまとめています。

経済におけるショックは急激な株価や通貨の下落、物価の高騰、市場の縮小などが原因で発生し、経済に大きな混乱や影響を与えます。

日経平均株価や金融市場に大きな影響を与えた経済的ショック

ニクソン・ショック

ニクソンショックとは1971年8月15日にニクソン大統領より発表された新経済政策により、世界中の経済に大きな影響を与えた事件です。

ニクソン大統領の発表した新経済政策は『金とドルの交換停止』『減税と歳出の削減』『雇用促進』『価格政策の発動』『0％の輸入課徴金の導』などで、特に『金とドルの交換停止』の項目により固定相場制が崩壊し、日本を始めとした世界各国が変動相場制へと移行していきました。

日本の株価に関しては8月16日の東証ダウ（当時の東証の株価指数の名称）は、約7.7%下落の210円50銭安となりました。

アタリ・ショック

アタリ・ショックとは、1982年の年末商戦でアタリ社の家庭用ゲーム機「Atari VCS」の販売不振により発生した金融ショックです。
アメリカでは「Video game crash of 1983」と呼ばれています。

1977年に発売されたアタリ社の家庭用ゲーム機「Atari VCS」は、ゲームをカートリッジで代える事が出来ることから大人気となり、各社から似たようなゲーム機が発売され家庭用ゲーム機ブームとなりました。

各社は様々なハードやソフトを乱立させましたが、その結果低品質のゲームなどが一気に増え、ユーザーから飽きられたことによりブームが崩壊し、多くの在庫を持った企業が負債を抱えたり倒産する事態となり、アタリ社も分割しました。

金融市場においては、在庫を抱えた負債などから親会社のワーナー・コミュニケーションの株価が下落したほか、競合他社や、パソコンメーカー、玩具の小売企業のトイザラスなどの株価も値下がりしました。

LTCM・ショック

LTCM・ショックとは、アメリカ合衆国のヘッジファンド『ロングターム・キャピタル・マネジメント（LTCM）』が倒産したことで発生した金融ショックです。

LTCMは、金融工学を駆使し平均利回りが40%を超えていたことから多くの資金が集まり、最盛期には投資家や国家の金融機関などから集まった1000億ドルを超える資金を運用していました。

しかし、1997年に発生したアジア通貨危機や、1998年のロシア通貨危機の影響を受けた他、投資資金の引き上げなどにより運用が破綻しました。

なお、LTCMはレバレッジなどを使用し1290億ドルの資金を運用しており、世界各国と1兆2500億ドルの取引を契約していたことから破綻した場合に金融市場への影響が計り知れないという事から、ニューヨーク連邦準備銀行やFRBなどからの対応を受け事態の沈静化が図られ、LTCMは2000年までに清算されました。

また、LTCMに融資を行った投資銀行などの金融機関である、メリル・リンチ、リーマンブラザーズ、ゴールドマン・サックスなどの株価が売り込まれる自体も発生しました。

エンロン・ショック

エンロン・ショックとは、アメリカの総合エネルギー取引とITビジネスを行っていた大手企業エンロンが、巨額の不正取引による粉飾決算で3兆から4兆円の負債を抱えて2001年12月2日に破綻したことで発生した金融ショックです。

エンロンは2000年代に全米7位の売り上げ1110億ドルを誇り、社員数も2万を超える大企業で、エンロンの株も優良株として多くの投資家や年金基金が買い入れていました。
そのためエンロンが倒産した際には金融市場に大きな混乱が発生しました。

ワールドコム・ショック

ワールドコム・ショックとは、アメリカの大手通信事業者であるワールドコムが粉飾決算などで4兆7千億円近い負債を抱えて2002年7月21日に倒産したことで発生した金融ショックです。

ワールドコムの倒産は、エンロン・ショックの傷が癒えていなかったアメリカの株式市場に大きな影響と混乱を与えました。

ソニー・ショック

ソニー・ショックとは、2003年4月24日にソニーが発表した決算が大幅な赤字だったことで、翌日25日の株式市場でソニー株が暴落した金融ショックです。

25日の株式市場ではソニー株はストップ安となり、パイオニアや松下電器産業などソニーと同業のハイテク株を中心に電機株や銀行株などが売られ、日本の株式市場全体を巻き込んだ下落となりました。

ライブドア・ショック

ライブドアショックとは、2006年1月16日に証券取引法違反容疑によりライブドアが強制捜査を受けたことによりライブドア関連企業（ライブドア、ライブドアマーケティング、セシール、ターボリナックス、ダイナシティ、メディアエクスチェンジ、ライブドアオート）の株価がストップ安となり株式市場全体へ影響を与えたショックです。

ライブドアの捜査翌日の1月17日に日経平均株価は462.08円安となり、18日の日経平均株価は一時746.43円安となり終値は464.77安円となりました。

マネックス・ショック

マネックス・ショックとは、マネックス証券が強制捜査を受けたライブドア関連の企業の株式の7割から8割で有った信用担保力を突然ゼロにすると発表したことで、株式市場に混乱と暴落が発生した事件です。

当初マネックス証券はライブドアとライブドアマーケティングとターボリナックスの補償額を額面の70%、ライブドアオートとダイナシティを額面の80%としていましたが突如0%としたことで、これらの株を代用有価証券として信用取引として使用していた投資家が他の株の換金売りを行った事や、他の証券会社もマネックス証券に追随するのではとの連想から株価の暴落につながりました。

上海・ショック

上海・ショックとは、2007年2月27日に上海株式市場が前日比-8.84%の大暴落を起こし、その影響で世界各地の株式市場において連鎖株安を発生させました。

翌日の日経平均は515円80銭安となり、その後も暫くの間下げが止まりませんでした。

パリバ・ショック

パリバ・ショックとは、サブプライムローンの関連した金融商品がデフォルトを起こし始めた2007年8月に、フランス大手銀行BNPパリバがサブプライムローン関連商品の新規募集と解約を凍結したことで、市場に動揺と混乱が広がった事件です。

パリバ・ショックの際にはサブプライムローンに関連した金融商品は暴落し、一時的に持ち堪えたものの、後のサブプライムショックや世界金融危機などへと繋がりました。

サブプライムショック

サブプライムショックとは『サブプライム住宅ローンショック』とも呼ばれ、低所得者向けの住宅ローンの不良債権化を原因とする一連の金融ショックです。

2007年のアメリカにおける住宅バブル崩壊から発生し、リーマンブラザーズ証券の破綻を始め、アメリカのメリルリンチ、AIG、モルガン・スタンレー、ワシントン・ミューチュアル、フレディマック、ファニーメイ、イギリスのHBOS、ベルギーのフォルティスなどが倒産や倒産の危機に陥りました。

また、2008年9月29日にはアメリカ合衆国下院が緊急経済安定化法案を否決したために、翌日のダウ平均株価が史上最高となる777ドル安になり、日経平均株価もバブル崩壊後最安値をつけるなど2010年前後まで世界各地の金融市場が混乱を極めました。

リーマン・ショック

リーマンショックとは、2008年9月15日にアメリカの投資銀行であるリーマンブラザーズ証券が破綻したことで発生した金融ショックです。

リーマン・ブラザーズ証券は米国第4位の巨大証券・投資銀行で、サブプライムローンを証券化た商品などで事業を拡大していましたが、アメリカの住宅バブル崩壊に伴い不良債権と化し、最終的に64兆円にも及ぶ負債を抱え倒産しました。

リーマンブラザーズ証券が倒産した翌日の日経平均株価は605円4銭下落しました。

トヨタ・ショック

トヨタショックとは、リーマンショックなどの世界金融危機の煽りを受け、トヨタ自動車が2008年11月6日に『2009年営業利益を前年度の2兆8539億円から約40％減の1兆7000億円』と予想を発表したことで発生したショックです。

トヨタに関連する企業の影響は計り知れないことから、この発表を受け翌日の日経平均は一時的に633円も下落しました。

ギリシャ・ショック

ギリシャ・ショックとは、2009年10月に政権が交代した際にギリシャの財政赤字が今まで公表されていた値よりもはるかに多い金額だった事により発生した経済の混乱です。
ギリシャ危機とも呼ばれています。

今まで公表されていた財政赤字の値はギリシャのGDPに対し5％程度とされていましたが、実際には12.7%近くに達しており、それによりギリシャの国債の価値が暴落しギリシャが新たな資金を調達することが困難になったばかりか、ギリシャの国債を保持していた多くの国や金融機関に影響が発生し、ユーロが下落し世界の通貨市場や株式市場に混乱がおこりました。

ギリシャ・ショックと呼ばれるショックは、2010年1月にギリシャの国債の格付けが下げられ価値が暴落した際と、2015年の選挙に勝利した左派連合のチプラス政権がEUの中央銀行からの緊縮財政に反対したことで、EUがこれ以上の経済支援を行わないと表明した際の2つが有ります。

2つ目のギリシャショック時の2015年6月29日の日経平均株価は596円の下落を記録しました。

ドバイ・ショック

ドバイ・ショックとは、2009年11月25日にドバイの政府系持株会社ドバイ・ワールドが「債務の返済について繰り延べ」を要請したことにより、世界の株式相場が急落したショックです。
『ドバイ問題』『ドバイ信用不安』などと呼ばれる事も有ります。

ドバイ政府が発表した内容は「ドバイ・ワールドの債権者に対し総額5兆円に上る債務について6ヶ月以上繰り延べるよう」に要請したもので、日本でもドバイの建設を請負っていた大手ゼネコンの株や、ドバイ・ワールドの再編を保有していたメガバンク株などが下落し、日経平均株価は27日に約300円下落しました。

枝野・ショック

枝野ショックとは、2011年5月13日に当時の官房長官であった枝野幸男氏の記者会見で「福島第一原子力発電所事故における東京電力の借入金について金融機関が債権を放棄しないと、公的資金の注入は国民の意見が得られず難しい」と発言したことで、三井住友ファイナンシャルグループ、三菱UFJファイナンシャルグループ、みずほファイナンシャルグループなどの株価が暴落したショックです。

債務上限法案可決・ショック

債務上限法案可決ショックとは、日本時間2011年8月3日に、アメリカ合衆国の上院において債務上限引き上げ法案を可決され、オバマ大統領が法案に署名して成立したことにより、ニューヨークの市場などが暴落した事件です。

この債務上限法とは米国債の発行総額の上限を定める連邦法で、今回その国債の発行額が上限額に達する可能性があるため上限を変更されました。

米国債・ショック

米国債ショックとは、2011年8月5日に、アメリカの格付け機関スタンダード&プアーズが上記の『債務上限法案可決』などによりアメリカの財政赤字が増加することから、長期発行国債の格付けをAAAからAA+に下落し見通しを「ネガティブ」にしたことで世界の株式や債券や通貨市場などに与えたショックの事を言います。

また、スタンダード&プアーズは8月7日にアメリカの財政赤字が悪化すれば格付けを下げると警告したことで、8月8日に世界動時株安にもなりました。

この米国債ショックは「共和党ショック」などとも呼ばれる事も有ります。

バーナンキ・ショック

バーナンキショックとは、2013年6月に開かれた米連邦公開市場委員会(FOMC)の後に、連邦準備制度理事会の議長で有ったベン・バーナンキの発言をきっかけに、世界の金融市場の混乱です。

バーナンキ氏は2013年5月22日に「連邦準備制度理事会は今後債権の購入ペースを徐々に減らし、2014年半ばには購入を終了する可能性がある」という旨の発言を行い、市場に供給される資金が減るという懸念が生じ金融市場から一斉に資金が引き上げられました。

なお、2013年5月23日の日経平均株価は1000円を超す、1143円の大幅下落となりました。

アルゼンチン・ショック

アルゼンチンショックとは、2014年1月23日にアルゼンチンの通貨アルゼンチン・ペソが、前日比で約11%下落したことを原因として株安や円安が発生したショックです。
この際にダウは175ドル安となり、日経平均も一時400円近く下がりました。

アルゼンチンショックの原因として、アルゼンチンは通貨が下落していましたが、アルゼンチンの中央銀行が外貨準備額が少なくなっていることから通貨の支援の介入を止める姿勢を示したことで、ペソが急激に下落し世界の金融市場に影響を与えたものとされています。

チャイナ・ショック

チャイナ・ショックと呼ばれる金融ショックは何度か発生しており、2015年6月12日から発生した株価暴落、2015年8月11日から発生した株価の暴落、2016年1月から発生した株価の暴落が有ります。

1つ目のチャイナショックは2015年6月12日から発生し、約3週間の間に上海証券取引所のA株の時価総額は30%程下落しました。

2つ目のチャイナショックは2015年8月11日に中国人民銀行が20年ぶりに人民元の相場の大幅切り下げを行った事で発生し、為替相場だけでなく株式相場が大混乱しました。
この混乱で8月24日に『チャイニーズ・ブラック・マンデー』と呼ばれる、上海総合指数が8.49%の大暴落を引き起こし、翌25日にも7%以上の下落が発生しました。

3つ目のチャイナショックは、2016年1月4日に発表された中国の「12月の製造業購買担当者指数」が市場予想を大きく下回ることで、上海市場の株価が大きく下落したことで、世界各地の株価も連鎖的に急落しました。

VW・ショック

VWショックとは、ドイツの自動車メーカーであるフォルクスワーゲンが、排出ガスの規制値を不正にごまかしていたことが2015年9月に明らかになったことで発生したショックです。

不正を行い販売した車両は1500万台近くになると見られ、アメリカ国内への保障に約1兆5600億円を準備し、アメリカ政府へからは約2兆1600億円にも上る制裁金などを課せられるものと見られています。

この影響で欧州株は全面安となり、ダウ平均株価も約180ドル安、日本の市場でも自動車メーカーや、自動車用の部品を供給している企業の株価が大幅に下落しました。

日高・ショック

日高・ショックとはブルームバーグの記者である日高正裕氏が書いた記事『日銀：金融機関への貸し出しにもマイナス金利を検討－関係者』を発端に日本の株式と為替市場で混乱が発生した金融ショックです。

日高記者の記事は2016年4月22日に公開され、記事の内容から4月27日から28日に行われる日銀金融政策決定会合で追加緩和が行われることを期待した投資家などにより株価が買われ、日経平均は記事公開後から1時間半で約250円上昇し、ドル円相場も上昇しました。

しかし、28日の日銀金融政策決定会合では期待されていた追加緩和が無かったことから、日経平均株価は一時1000円以上の暴落となり、ドル円相場も数分で3円程下落しました。

英EU離脱・ショック

英EU離脱ショックとは、2016年6月23日にイギリスの国民投票により、イギリスがＥＵからの離脱が決まった際に発生したショックです。

イギリスの国民帳票の開票時間に市場が開いていた日本では、イギリスがＥＵからの離脱が決まると日経平均は1286円下落し、円ドル相場も一時99円台まで下がり、翌日のダウ平均株価は610ドル安となりました。

ドイツ銀行・ショック

ドイツ銀行・ショックとは、2016年9月にドイツ銀行の株価が暴落したことにより、その煽りを受けて欧州各地の株価が暴落した金融ショックです。

ドイツ銀行は2016年8月頃から、他の銀行との経営統合を行っている噂が広がり、その後米国の司法省から過去に販売した住宅ローン担保証券の不正に対し1.4兆円の支払いを求めていることなどが報道された事により、複数のヘッジファンドなどの金融機関がドイツ銀行との取引を止めたことから株価が急落しました。

トランプ・ショック

トランプショックとは、2016年アメリカ合衆国大統領選挙で、ドナルド・トランプ氏が当選優勢と伝えられた日本時間の2016年11月9日に日経平均が919円安の1万6251円まで暴落した事件です。

選挙開の開票開始時にはクリントン候補の優勢が伝えられると、日経平均は一時250円以上の上昇となりましたが、フロリダ州の開票でトランプ氏が優勢と伝えられると日経平均は下落を開始し、オハイオ州でもトランプ氏が優勢と伝えられると下落は500円を超え、投資家の不安心理から売りが売りを呼ぶ展開となり一時は1000円を超える大幅下落となりました。
また円相場の1ドル105円台から101円台までの急激な上昇が生じ、1日で4円以上変動しました。

なお、当選後のトランプ氏の演説の比較的好感が持たれたことや共和党が上下両院を押さえたことによる政策への期待、利益確定の円売りなどから円相場が円安方向に動き、ニューヨーク市場の株価の上昇したことから、翌日の日経平均は一時1100円以上昇し終値は1092円88銭高の17344円42銭となりました。

パウエル・ショック

パウエルショックとは、ジェローム・パウエルが米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の新議長に就任した2018年2月5日に、アメリカ合衆国の株価指数であるダウ平均株価が1175.21ドル下落したショックです。

ダウ平均株価が1175.21ドル下落したのは史上最大の下げ幅となり、一時は1597.08ドル安まで下がりました。

影響は翌日2月6日の日経平均株価にも及び、日経平均株価は一時1600円安を超える場面も見られ、終値は前日比1071.84円安の21,610.24円となりました。

なおダウ平均株価が下落したのは、2月2日に発表された雇用統計の数値が良好による長期金利の上昇や下記のVIX指数の大幅な動きがきっかけで株価が売られたものと見られています。

VIXショック

VIXショックとは、上記パウエルショックと同じもので、2018年2月5日に、アメリカ合衆国の株価指数であるダウ平均株価が1175.21ドル下落し、2月8には-1032.89ドル下落したショックです。
海外では『Short-Vol Crisis』と呼ばれています。

VIXとはシカゴ・オプション取引所がニューヨーク証券取引所の主な500銘柄の株価から算出される「S&P 500」の変動を元に出している指数で、VIXの数値が高いほど投資家が相場に不透明感を持っているとされ、VIXは『恐怖指数』とも呼ばれています。

今回の大幅な株価の下落は、長期金利の上昇と共にVIXが急騰したことを受け、米国株式が売られたことが原因とされています。また、VIXの先物や、VIX指数に連動したETFなどに大きな動きが見られたため、何者かが意図的に相場を動かしたとロイターは報じています。

トルコショック

トルコショックとは、トルコが以前から米国人牧師を拘束していることに対して、アメリカのトランプ大統領はアルミと鉄鋼の輸入関税を大幅に引き上げ、対抗措置としてトルコのエルドアン大統領が米国人牧師の解放を拒否したことによる両国の関係悪化が原因で、2018年8月10日にトルコリラが米ドルに対して約20％近く下落しました。

このトルコリラの下落をきっかけとした為替市場の混乱から、株式など様々な金融市場に影響が発生し、8月10日（金）の日経平均株価は前日比300円安となり週明け月曜日の8月13日も440円安になりました。

アップルショック

2018年11月12日のアップルショック
2018年11月12日に、アップルの新型iPhoneの販売が低迷するとの情報が流れ、アップルの株価が急落しダウ平均株価が602ドルの大幅下落となりました。

翌日の日経平均株価もダウ平均株価の大幅安と、米中の貿易摩擦の影響を受け、日経平均は一時780円近く下落し終値は前日比 -459.36円の21810.52円となりました。

2019年1月3日のアップルショック
アップルが中国での販売不振のため業績予報を下方修正したことで、2019年1月3日の米ニューヨーク株式市場のダウ工業株30種平均が前日比660ドル安となりました。

翌1月4日の日経平均株価も一時前日比770円安となり、終値は前日比452円81銭安の1万9561円96銭となっています。

ファーウェイ・ショック

2018年12月5日にカナダ司法省が中国の通信機器最大手ファーウェイ（華為技術）の創業者の娘である孟晩舟・副会長兼最高財務責任者が、イランに製品を違法に輸出した疑いでアメリカの要請により1日に逮捕したと発表しました。

この逮捕で米中の経済摩擦悪化懸念が市場に広がり、取引時間中の日経平均が一時前日比600円以上下がるなどアジア株が全面安となりました。

なお、6日の日経平均の終値は前日比417円安となっています。

芸能人や有名人の結婚や不祥事によるショック

堀北真希ショック

堀北真希ショックとは、女優の堀北真希が俳優の山本耕史と結婚を発表した2015年8月24日の日経平均株価が895円安となったショックです。

木村沙織ショック

木村沙織ショックとは、女子バレーボール選手の木村沙織が、元バレーボール選手の日高裕次郎と結婚を発表した2015年9月14日に日経平均株価が298円安となったショックです。

福山雅治ショック

福山雅治ショックとは、歌手の福山雅治が女優の吹石一恵と結婚を発表した2015年9月28日の日経平均株価が714円安となったショックです。

なお、この日は福山通運の株価が上昇するという出来事もありました。

釈由美子ショック

釈由美子ショックとは、女優の釈由美子が結婚を発表した2015年10月13日にに日経平均株価が203円安となったショックです。

ベッキーショック

ベッキーショックとは、『ゲスの極み乙女。のボーカル川谷絵音と不倫恋愛を行っている』との報道が週刊新潮から発表され、2016年1月6日夜にベッキーが釈明会見を行い、翌1月7日の日経平均株価が423円安となったショックです。

北川景子ショック

北川景子ショックとは、女優の北川景子がタレントのDAIGOと結婚するとの報道が流れた2016年1月11日の翌日の12日に、日経平均株価の終値が前日比479円安となったショックです。

ＳＭＡＰショック

ＳＭＡＰショックとは、2016年1月13日にSMAPが解散するという報道が週刊新潮から発表され、翌1月14日の日経平均株価が474円安となったショックです。

清原和博ショック

清原和博ショックとは、2016年2月3日に元プロ野球選手の清原和博が覚醒剤所持により、覚せい剤取締法違反で逮捕された日に日経平均株価が559円安となったショックです。

新田恵海ショック

新田恵海ショックとは、声優の新田恵海がAVに出演しているのではないかと報道された2016年4月4日の翌日に日経平均株価が390円安となったショックです。

優香ショック

優香ショックとは、女優の優香が俳優の青木崇高結婚するとの報道が流れた2016年6月13日に、日経平均株価の終値が前日比582円安となったショックです。

押切もえショック

押切もえショックとは、モデルの押切もえが2016年11月2日にプロ野球選手の涌井秀章投手と結婚を発表した際に、日経平均株価が307円安となったショックです。